色々な理由があって、今の仕事を辞めて新しい仕事を模索したい人も多いのではないでしょうか。
仕事を辞めることはとても大変で、色々面倒なことも多いのではないかと考えている方もいるはずです。
結論から言いますと、退職までの流れをつかんでおけば、やるべきことがはっきりし、計画的な行動ができるようになります。
本記事では、仕事の辞め方を中心に、辞める前に確認することや退職までの流れなどを解説していきます。
仕事を辞める前に確認すること
仕事を辞める前に確認することとして、主に2つのことが挙げられます。
- 就業規則をチェックする
- 再就職先を決めておく
本項目では、仕事を辞める前に確認する2つのことについて解説します。
就業規則をチェックする
仕事を辞める前に、会社の就業規則をチェックすることが必須です。
就業規則には、いつまでに退職の申し出をしないといけないかなど、退職に関するルールが多く記載されています。
仮に円満退社を目指す場合には、就業規則に則って退職を目指すのが確実です。
一方、就業規則よりも民法が優先されるため、民法のルールである「退職日の2週間前までに申し出を行えばいい」を守れば問題ありません。
とはいえ、円満に会社を辞めたい場合には就業規則に従った方が無難と言えます。
再就職先を決めておく
前もって再就職先を決めておくことで、仮に引き止めがあった場合でも再就職先が決まっていることを理由に断りやすくなります。
再就職先が決まっていない状態で辞めることも当然可能です。
しかし、何も決まっていない状態だと、待遇改善などさまざまな説得をされてしまい、必要以上に悩んでしまう事態を招きかねません。
再就職先が決まってから辞めることを伝えれば、収入源を確保し続けられるので生活も安泰です。
今後のことを考えても、事前に再就職先が決まっていた方が落ち着いた行動をとりやすくなります。
【仕事の辞め方】退職までの流れ
実際に退職するまでの流れは、以下の5つのステップとなります。
- 上司に相談する
- 退職届を提出する
- 仕事を引き継ぐ
- お世話になった方へ挨拶をする
- 会社の貸与物を返却
退職までの5つの流れについて解説していきます。
上司に相談する
仕事を辞めることを決断したら、いきなり退職届を提出するのではなく、直属の上司に対して退職に関する相談を行います。
就業規則で定められている期限よりも少し前に相談を行うことで、仮に説得されてもその上で決断することが可能です。
一方で、再就職先が決まっている場合には、相談の段階で再就職先が決まっていることを伝えましょう。
退職の意思が固いことを上司が実感してくれれば、すんなりと退職届を受け取ってくれるようになります。
そして、退職届の提出の前におおよその退職日が決まるため、その退職日から逆算して、退職の申し出を行う流れに入っていきます。
退職届を提出する
退職の段取りがおおよそ決まったら、退職届を上司に提出します。
退職届のフォーマットは会社によって異なり、所定のフォーマットがある場合や自由に作成してかまわないケースがあるため、確認しましょう。
所定のフォーマットがない場合には、退職届の作り方を調べてそれに従って書いて提出します。
退職届が必須の会社もあれば、口頭で退職したい旨を伝えればそれでOKという会社もあるため、上司との相談の段階で聞いておくことがおすすめです。
仕事を引き継ぐ
退職日が確定したら、退職日の数日前までに仕事の引き継ぎが終わるように、引き継ぎの段取りをつけていきます。
もしも退職日前に有給休暇の全消化をしたい場合には、全消化の日程を考慮して引き継ぎの計画を立てることになります。
一方で、引き継ぎは会社などに迷惑をかけないように行うのが大前提なので、今抱えている仕事が正しく引き継げるように全力を注がないといけません。
引き継いだ同僚が困ることがないよう、できる限りの配慮を行っていくことが求められます。
お世話になった方へ挨拶をする
会社の同僚、先輩、後輩などお世話になった方への挨拶回りも必要です。
退職することになった旨を伝えるほか、会社の慣習として退職する人などがお礼の品を用意して配って回るケースもあります。
一方、取引先に対しても挨拶を行い、その際に後任となる社員を連れて挨拶を行うとよりスムーズです。
こうした挨拶は直属の上司に対して退職を伝えてから行う必要があります。
会社の貸与物を返却
会社によっては、社員に対して貸与物を与えているので、最終の出勤日に返却を済ませる必要があります。
もしも貸与物を返却しないで退社した場合、さまざまなトラブルに発展する可能性があるので注意が必要です。
業務用のパソコンやタブレット、スマホを始め、さまざまな貸与品があるため、事前に何を返却しなければならないのかをリストにまとめることがおすすめです。
万が一最終の出勤日に貸与物を忘れてしまったとしても、速やかに返却が行えるように準備をしておきましょう。
【仕事の辞め方】トラブルの対処法
仕事を辞める際には、予期せぬトラブルに巻き込まれることもあります。
退職の際に生じやすいトラブルとして以下の2つが挙げられます。
- 退職を認められない
- 有休消化ができない
ここからは、仕事を辞める際に生じやすいトラブルについて解説していきます。
退職を認められない
退職をしたくても、会社が退職を認めようとしないケースがあります。
労働者には「退職の自由」があり、会社が退職を認めようとしない状況は違法と言えます。
会社が退職を認めようとしない場合、まず労働基準監督署に相談を行い、「退職したいけど会社が退職を認めようとしてくれない」と伝えましょう。
おおよそ労働基準監督署の指導で解決しますが、まれに会社側が労働基準監督署を無視するケースがあります。
その場合は労働局に相談を行うほか、最終手段として裁判に打って出ることになります。
「退職の申し出をしてから2週間後に退職できる」という民法のルールがある以上、会社が退職を認めないとしても毅然とした態度で臨みましょう。
有休消化ができない
有給休暇が余っている場合に、退職日までに有給休暇を消化したい人がほとんどではないでしょうか。
しかし、会社によっては、理由をつけて有給休暇の消化を認めようとしないところがあります。
よくあるのは「時季変更権」を会社が主張することです。
時季変更権は、労働者が有給休暇の取得を求める際、会社が別の日に取得してもらうために行使できる権利です。
一方で時季変更権は、退職時には関係がないとされており、時季変更権を理由に退職時の有給休暇の消化を認めないのは違法と言えます。
この場合も労働基準監督署への相談や労働組合に対応をお願いするといった対応がおすすめです。
そして、有給休暇の消化ができるよう、計画的に引き継ぎを済ませていくことも大切です。
まとめ
今回は、スムーズな仕事の辞め方について解説をしてきました。
最後に、今回ご紹介した内容を振り返っていきます。
- 仕事を辞める前に就業規則の確認を行うほか、再就職先を決めておくことがおすすめ
- 退職までには上司への相談・退職届の提出などの段取りをつけていくことが大切
- 退職に関するトラブルがあった際には、労働基準監督署などしかるべきところで相談を行うのが確実
スムーズに仕事を辞めることを考える際には、計画的な行動が求められます。
例えば、再就職先を決めた上で退職日を決めて、就業規則に沿う形で決まったタイミングで退職の申し出を行えば、円満に会社を辞められるでしょう。
加えて、有給休暇の消化を行う、周囲の人への退職に関する挨拶を徹底するなどのことをする場合には、より綿密な計画を立てることも必要です。
行き当たりばったりで進めることがないよう、最大限計画的に退職を目指すことが求められます。
